美容業界の淘汰が加速している。2024年度（2024年4月～2025年3月）に発生した美容室の倒産件数は2月時点で197件に達し、過去最多を更新した。前年（182件）を8％上回り、2年連続で増加傾向にある。帝国データバンクが負債1000万円以上の企業倒産を対象に調査し、3月4日に発表した。

業界の厳しさを象徴するのが、「人手不足」「コスト高」「競争激化」の“三重苦”だ。スタイリスト不足が続く中、材料費や水道光熱費、テナント料の上昇が経営を圧迫。円安の影響で、シャンプーや整髪料などの美容資材価格はこの5年で14～16％上昇している。一方、新規開業やフリーランス美容師の増加により競争は激化し、都市部を中心に価格競争が起こっている。全国のカット料金平均（2024年4月～12月）も約3,700円で、5年でわずか4％の上昇。施術料金の値上げも難航している。

2024年度の決算が判明している店舗のうち、約3割が赤字に転落。前年度からの減益を含めると、6割が業績悪化に苦しんでいる。コロナ禍で急激に悪化した2020年度（73.5％）に次ぐ水準であり、業界全体の構造的な課題が浮き彫りになった。

ただ、希望の光もある。来店客数は回復傾向にあり、サロン経営者の間では新たな収益確保の動きも出てきている。眉毛サロンやヘッドスパなど、単価アップにつながる付加価値メニューの導入や、プレミアムサービスの提供で競争力を確保しようとする流れがある。さらに、顧客データを活用したマーケティングやデジタル技術の活用も、今後の生き残りをかけた戦略の一つとして注目されている。

価格競争とコスト増が続く中で、いかに単価を引き上げ、持続可能な経営モデルを確立できるかが、今後の美容業界に問われている。