日本美容創生株式会社、式会社リーディアル、株式会社谷商会は２月16日、大阪・うめだのNORIBA Umedaで「更年期ヘルスケアアドバイザー認定資格」の試験と授与式を行なった。

更年期ヘルスケアアドバイザーとは美容師のヘルスリテラシーを証明する資格。資格取得者は【美容室はまちの保健室®︎】の認定を受け、髪だけでなく、顧客の健康相談にものることができ、地域の婦人科受診のきっかけを推進する。

パネルディスカッションでは、元プログラファーでNPO法人TGPの理事長として女性の活動を支援している東尾理子さんが登壇。

２年前からセクシャル・リプロダクティブ・ヘルス＆ライツ（SRHR／性と生殖に関する健康と権利）活動を始めた東尾さんはNPO法人 TGPにおいて、リプロダクティブヘルスの推進に貢献する団体、サービスを表彰する「リプロダクティブヘルスアワード」を開催している。2024年の同アワードでは、日本美容創生株式会社が掲げている「美容室と婦人科をつなげた更年期エコシステム」が銀賞を受賞した。

東尾さんは、【美容室はまちの保健室®︎】は、社会に不足している“寄り添いの場所”になっていると明言。美容室が社会全体のリプロダクティブヘルスの促進に貢献する可能性について語り、「たくさんの人と接する職業である美容師さんこそが、女性たちの後悔がなくなるような人生の手助けになって欲しい」とエールを送った。

大阪エリアでは今年1月19日から第４生が医師や看護師による３回のセミナーを受講した。

この日は50分のヘルスケアアドバイザー試験を受け、28名の美容師が「更年期ヘルスケアアドバイザー認定資格」を取得。女性美容師だけでなく、男性美容師も多く見られ、若い世代の受講も目立った。

【美容室はまちの保健室®︎】が行う新しい取り組みとして注目されているのが、毛髪から調べる女性ホルモンレベル測定「メノーアスキャン」の窓口の役割。美容師が行える健康アドバイスに着目し、本企画を進めてきた日本美容創生　金山宇伴社長によると、美容師は毛髪採取から手続きまでを行い、顧客はホルモン値レベルに応じた対策やアドバイスが受けられる。実際に、毛髪判定をきっかけに婦人科受診につながるケースもあるようだ。

大阪では公益財団法人大阪産業局GrowingTech支援事業に採択され、美容師の同資格への受講料が支援されている。

他エリアでも美容師の同資格取得は増えており、現在、全国で約300名の美容師が「更年期ヘルスケアアドバイザー認定資格」を取得。最初の一歩のハードルが高い婦人科ではなく、１〜２カ月に１回必ず会う美容師だからできるヘルスケアアドバイスは今後、より広がっていくと考えられる。